介護施設への入居を検討し施設を探したとき、その種類の多さに驚くと思います。
種類だけでなく施設ごとに入居条件やサービスが異なるため、自身に合った施設を見つけるのにも
苦労するでしょう。
そこで今回は介護施設の種類やその特徴などについて紹介します。
この記事を参考に自信に合った施設が見つかることを祈っています。
目次
介護施設は大きく分けて2つに分類されます。
公的施設か民間施設か、介護保険が適用されるか否かです。
ここではそれぞれの特徴についてみていきましょう。
まず介護施設は公的施設か民間施設かで分類することができます。
公的施設は国の基準に基づいて運営されている施設であり、国や地方自治体、社会福祉法人などが
運営を担っており、民間施設は民間企業が運営している施設であり、施設の設備や提供する
サービスは施設により異なります。
公的施設は費用面でも補助金など活用できる制度があることから安くで利用できますが、
施設数が少なくすぐに入居できないケースも多いのが難点です。
一方の民間施設は施設数が多く設備面など充実していますが、費用が掛かるのが難点です。
このようにどちらの施設にもメリット、デメリットが存在します。
入居型施設は介護保険が適用されるかされないかでも分類ができます。
介護保険は介護が必要な高齢者が適切に介護サービスが受けられるようにするための社会保険
制度です。
介護保険が適用される施設では、比較的要介護度が高い人を受け入れてることを前提として
いますが、介護保険が適用されない施設では要介護度が低い人が入居し、必要に応じて
介護サービスを受けられるようになっています。
そのため自身の要介護度により、施設を検討していくことになります。
公的施設とは国や地方自治体などが運営を行っている施設です。
ここでは公的施設と呼ばれる4つの介護施設の特徴をそれぞれみていきましょう。
特別養護老人ホームは通称「特養」とも呼ばれており、要介護3以上の人を対象とした施設です。
ただし、要介護1~2の対象者であったとしても自治体からの許可があれば入居できます。
介護保険適用施設であるため、低価格でサービスを受けられるほか看取りの対応も可能です。
特別養護老人ホームは終の棲家として高い人気を誇っています。
しかしその人気から希望者が多く、すぐに入居できないといったデメリットがあります。
その他、夜間は看護師が滞在していないため、日常的に医療ケアを必要とする場合は入居できない
ことも。人気が高いため入居希望の場合は、早めに申し込みをするなど行動しましょう。
ケアハウスは比較的費用負担の少ない軽費老人ホームの一つです。
自宅での単身生活に不安を抱える、家族の協力を得られないなどの事情のある高齢者向けの施設です。
ケアハウスには一般型と介護型の2つがあり、一般型では家事などの生活支援サービスを受けられ、
介護型では生活支援サービスに加え介護サービスが利用可能となっています。
入居対象者は60歳以上と幅広いため、特別養護老人ホームほどではありませんが待機期間が長い
ため、早めの行動が必要です。
介護医療院は2018年4月に創設されたばかりであり、医師の配置が義務付けられています。
医療設備も充実していることから、要介護者の中でも特に医療ニーズの高い人におすすめの施設です。
看取りやターミナルケアも行っていることから、終の棲家としても利用可能です。
ただし完全個室でない場合が多いことから、プライバシーの確保に注意が必要。
なお伝染病への罹患や長期入院が必要な場合は入居できない場合があるため、その場合は施設の
人と相談をしましょう。
介護老人保健施設は、退院後居宅に復帰できない状態の高齢者が、数か月程度滞在することを
目的とした施設です。
そのため自宅復帰のためのリハビリを行いたい人におすすめな施設といえます。
入居者の在宅復帰を目標としている施設のため、他の介護施設と比較し入居期間が短いのが特徴です。
理学療法士などリハビリに精通したスタッフが常勤しているため、質の高いリハビリを受けられます。
また初期費用が掛からないため、民間施設よりも費用負担が少ないです。
それぞれの施設によって特色が異なるため、施設入所の際は施設の強みを確認してから申し込みを
しましょう。
民間施設では家賃などの費用を各施設ごとに定めています。
そのため各事業所に費用やサービスなどの確認をおこなう必要があります。
しかし、幅広い高齢者の受け入れを行っているため、ニーズに合った施設を選べるのがメリットです。
ここでは主な民間施設を4つみてきましょう。
介護付き有料老人ホームは介護や生活支援だけでなく、広範なサービスを利用者に対して
提供できる施設です。
様々な生活介助だけでなく、必要に応じて看護やリハビリの提供も行っています。
介護付き有料老人ホームは要介護者のみ可とされる介護専門型と、自立、介護どちらも可の混合型
の2種類に分けることができますが、少数で入居時自立を条件とした自立型も中にはあります。
また介護保険サービスが一定となっているため、月々の予算が立てやすい点もメリットです。
サービス付き高齢者向け住宅は介護施設ではなく、あくまで住宅としてカウントされます。
メリットとしては外泊や外出ができるケースが多いため、のんびりとした老後を送りたい人に
おすすめです。
また自由度の高い生活を送れるのもメリットの一つです。
サービス付き高齢者向け住宅は一般型と介護型の2種類があり、一般型に入居しているときに
介護サービスが必要と案ったときは、外部事業者による介護サービスを利用することになります。
介護型の場合は担当の介護職員が介護サービスを提供します。
住宅型老人ホームは、介護を必要としない自立できている人からある程度の介護を必要とする人
まで幅広く受け入れを行っている施設です。
老人ホームの特徴である生活を充実させるイベントやレクリエーションが充実している点が
メリットです。
そのため他の入居者とコミュニケーションがとりたい人にとっては楽しく生活できる点もメリット
の一つです。
また介護が必要となった場合、近隣の介護事業者から介護サービスを受けることになるため、
自分に合ったサービスを選択できるのもメリットとなります。
ただし要介護度が3以上になった場合介護サービスの利用が増えることから、介護サービスの
自己負担限度額を超えないように注意しなくてはいけません。
グループホームは認知症の人を対象としており、5~9人程度の少人数でユニットを組み、専門職員
からのサポートを受けながら共同生活をする施設です。
大きな特徴として入居ができることとできないことを把握し、洗濯や料理などの役割を担いながら
暮らしていけることがあげられます。
自分ができることは自分で行うことで、認知症の進行を緩やかにしながら並行して専門職員のケアを
受けることができるのが大きなメリットです。
なおグループホームは地域密着型のサービスの一つであり、施設のある自治体の住民票を持っている
ことが入居の条件となります。
介護施設は公的施設か民間施設かに分類ができますが、介護保険法の適用の有無によっても分類が
可能です。
ここでは介護保険法適用の施設と適用外の施設についてみていきましょう。
介護保険が適用される施設とされない施設が存在するのは、介護保険は毎月の費用のうち
介護サービス費のみが介護保険の対象となるためです。
そのため施設が介護サービスを提供していれば介護保険適用施設となります。
民間施設で介護保険が適用されているのは次の2つの施設です。
・介護付き有料老人ホーム
・グループホーム
この2つの施設は施設が直接介護サービスを提供しているため、介護保険が適用されます。
同様に公的施設では3つの施設が介護保険適用施設です。
・特別養護老人ホーム
・介護老人保健施設
・介護医療院
この3つの施設は介護保険が適用されるだけでなく、費用が民間施設よりも安価であるのが特徴です。
民間の介護施設の中でも、次にあげる2つの施設は介護保険が適用されません。
・住宅型有料老人ホーム
・サービス付き高齢者向け住宅
この2つの施設では生活相談などの支援を受けることはできますが、介護サービスは提供されて
いません。
介護サービスが必要になったら外部の介護事業者のサービスを受けることになるため、
施設自体に介護保険が適用されるわけではありません。
公的施設にも介護保険適用外の施設が2つあります。
・養護老人ホーム
・ケアハウス(一般型)
この2つの施設は先にあげた民間施設同様に介護サービスの提供は行われていません。
ただし介護型のケアハウスでは介護サービスの提供を行っているため、介護型は介護保険が
適用されます。
介護施設には公的施設と民間施設があり、公的施設の方が費用が安いです。
また介護を必要としている人であれば介護保険が適用されている施設を選ぶとよいでしょう。
自身の状況に合わせて介護施設入所の際は、施設を検討していかなくてはいけません。
自分らしく生活できるよう、施設選びは慎重に行い自分に合った施設で生活をしていきましょう。